ワクチンと抗体
―移行抗体・抗体価推移・アレルギー反応

1-1　自然免疫と獲得免疫

犬猫を含むあらゆる脊椎動物の防御システムは、大きく「自然免疫」と「獲得免疫」の2階建てで成り立っている。

• 自然免疫（innate immunity）：生まれつき備わっている防御システム。皮膚・粘膜による物理的バリア、好中球やマクロファージによる貪食、補体系やナチュラルキラー細胞などが担う。反応は数分〜数時間と速いが、相手を選ばない非特異的な防御であり、一度対応した相手を「記憶」することはない。
• 獲得免疫（adaptive immunity）：リンパ球（T細胞・B細胞）が中心となる、病原体ごとに特異的な防御システム。B細胞が主体となる液性免疫（抗体による防御）と、T細胞が主体となる細胞性免疫に分けられる。成立までに数日〜数週間を要する遅効性の仕組みだが、一度成立すると免疫記憶（immunological memory）が残り、同じ相手に再会したときには自然免疫よりもはるかに速く、かつ強力に反応できる。

ワクチンとは、感染による発症・重症化のリスクを負うことなく、この獲得免疫と免疫記憶の仕組みを人為的に立ち上げるための道具である。したがって、ワクチンが最終的に何を作ろうとしているのかといえば、その答えは「抗体そのもの」というより「抗体を必要なときに素早く大量に作れる記憶細胞の集団」と言った方が正確である。この視点は、第2章で解説する一次応答・二次応答の違いを理解するうえで重要になる。

1-2　抗体（免疫グロブリン）の構造とクラス

抗体は正式には免疫グロブリン（immunoglobulin、Ig）と呼ばれる糖タンパク質で、B細胞が分化した形質細胞（plasma cell）によって産生・分泌される。基本構造は2本の重鎖（H鎖）と2本の軽鎖（L鎖）がジスルフィド結合で連結されたY字型をしており、先端の可変部（Fab：抗原と結合する部位）と、免疫細胞や補体と結合する定常部（Fc）に機能が分かれている。

犬猫の臨床免疫で押さえておくべき抗体クラスは以下の5つである。

1-3　能動免疫と受動免疫

抗体を「誰が作ったか」という視点で分けると、能動免疫と受動免疫という、本書全体を貫くもう一つの重要な軸が見えてくる。

• 能動免疫（active immunity）：動物自身の免疫系が抗原に反応して抗体・記憶細胞を産生する。自然感染によるものと、ワクチン接種によるものがある。効果の発現には数日〜数週間かかるが、免疫記憶が残るため持続期間は長い（第2章）。
• 受動免疫（passive immunity）：他個体が作った抗体を、そのまま受け取る形の免疫。犬猫では主に母親から子への移行抗体（maternally derived antibody, MDA）がこれにあたる（第3章）。即効性はあるが、受け取った動物自身の免疫記憶は形成されず、抗体は数週間で分解・消失する。

この「誰の抗体か」という視点こそが、第3章で扱う移行抗体（受動免疫）と、第2章で扱うワクチン誘導抗体（能動免疫）が、同じ「IgG」という同一クラスでありながら、なぜ体内でせめぎ合ってしまうのかを理解する鍵になる。

2-1　生ワクチンと不活化ワクチン

犬猫のワクチンは、抗原の提示方法によって大きく2種類に分けられる。

2-2　一次免疫応答と二次免疫応答

同じ抗原であっても、初めて出会ったときと、2回目以降に出会ったときとでは、体の反応速度も抗体の質・量もまったく異なる。この違いこそが、子犬・子猫のワクチンプログラムが複数回の接種で構成されている免疫学的な理由である。

• 一次免疫応答：初めての抗原提示では、ナイーブB細胞が抗原提示細胞やヘルパーT細胞の助けを借りて活性化するまでにラグタイムがあり、抗体価の立ち上がりは遅い。最初に出現するのはIgM、数日遅れて少量のIgGが出現する（クラススイッチ）。ピークの抗体価も低い。
• 二次免疫応答：初回接種によってすでに記憶B細胞・記憶T細胞が存在するため、再曝露時の反応は速く（1〜3日程度）、IgMの出番はごくわずかで、最初から大量のIgGが速やかに産生される。ピークの抗体価は一次応答よりはるかに高く、防御としての持続期間も長い。

子犬・子猫の初年度接種で複数回のワクチンを行う目的は、この二次免疫応答を確実に引き出し、高く安定した防御レベルのIgGを成立させることにある。ただし、実際の接種スケジュールが「2〜4週間隔・複数回」という形になっているもう一つの理由は、次章で扱う移行抗体の干渉である。

2-3　抗体価（タイター）とは何か

「抗体価（タイター、titer）」とは、血清中にどれだけの抗体（多くの場合IgG）が存在するかを示す指標である。伝統的な血清学的検査では血清を段階的に希釈し、抗原と反応しなくなる直前の希釈倍率（例：1:20、1:80など）で表される。近年は犬猫の診療現場でも、院内で使用できるELISA形式の抗体検出キットが普及しており、陽性・陰性の判定やスコア表示によって簡便に評価できるようになっている（具体的な検査キットの使い方は第4章4-3で解説する）。

3-1　犬猫の胎盤構造と移行抗体の経路

犬猫の胎盤は「内皮絨毛膜胎盤（endotheliochorial placenta）」と呼ばれる構造で、母体血と胎児血を隔てる組織層がヒトの絨毛膜胎盤と比べて厚い。このため、分子量の大きいIgGは妊娠中の胎盤をほとんど通過できず、胎盤経由で新生子に移行する抗体は全体のごく一部（目安として5〜10%程度）にとどまる。

したがって、犬猫の新生子は出生時点でほぼ無菌に近い低ガンマグロブリン血症の状態で生まれてくる。移行抗体の大部分（90%以上）は、出生「後」の初乳（コロストラム）摂取によって、腸管から吸収される経路に依存している。これは、胎盤経由での移行が主体であるヒトとは対照的な特徴である。

3-2　初乳と腸管クロージャー

初乳にはIgGが非常に高濃度で含まれるほか、IgA・IgMや各種の免疫細胞・サイトカインも含まれている。新生子の腸管上皮細胞は、出生直後の限られた時間だけ、本来なら消化・分解されるはずの大きなタンパク質分子を、消化せずにそのまま細胞内に取り込み血中へ移行させる特殊な吸収能力（非選択的な高分子取り込み）を持つ。

3-3　移行抗体の半減期と減衰曲線

新生子自身はこの移行抗体を作ったわけではないため、時間とともに一方的に分解され、減少していく。文献上の目安として、犬のCPV（パルボウイルス）に対する移行抗体の半減期は約10日、猫のFPV（汎白血球減少症ウイルス）に対する移行抗体の半減期は約15日とされている。

ここで注意したいのは、「半減期（分解の速さ）」と「防御が持続する期間（いつ閾値を下回るか）」は、必ずしも比例しない、という点である。防御が持続する期間を決めるのは、半減期という減衰の傾きだけでなく、生後まもない時点での移行抗体の開始レベルでもある。同じ半減期であっても、初乳を早期に十分量飲めた個体は開始レベルが高いためウィンドウが長くなり、初乳摂取が少なかった個体は開始レベルが低いため早い週齢から感受性が生じる。これが、同じ母親から生まれた同腹子の間でさえ、ワクチンに反応できるようになる時期に数週間の差が出る理由である。

3-4　免疫ギャップという問題

移行抗体は、新生子を感染から守る一方で、ワクチン接種にとっては皮肉な壁にもなる。移行抗体（IgG）は、ワクチンとして接種された弱毒ウイルス抗原・不活化抗原そのものを中和・排除してしまうため、移行抗体が高いレベルにある間にワクチンを接種しても、B細胞・T細胞が十分に刺激されず、期待される二次免疫応答（第2章2-2）が成立しにくい。

一方で、移行抗体はいずれ感染を防ぐレベルを下回るまで減衰していく。この「移行抗体による防御が不十分になった時点」から「ワクチンによる十分な防御レベルの抗体が新たに育つまで」の期間を免疫ギャップ（immunity gap／window of susceptibility）と呼び、この時期の子犬・子猫は、移行抗体にもワクチン抗体にも十分に守られていない、生涯で最も感染に対して脆弱な時期となる（本書冒頭の図を参照）。

4-1　コアワクチンと非コアワクチン

WSAVAガイドラインは、ワクチンを「コアワクチン（すべての犬・猫が受けるべきもの）」と「非コアワクチン（生活環境やライフスタイルに応じて検討するもの）」に分類している。

非コアワクチンは、多頭飼育環境・屋外アクセス・シェルター収容といった感染リスクを個別に評価したうえで、獣医師と飼い主が相談して選択するものであり、「とりあえず全部打つ」ものでも「コアだけで十分」というものでもない、という点がガイドラインの基本姿勢である。

4-2　子犬・子猫の初年度接種スケジュール

第3章で見たように、移行抗体の残存レベルには大きな個体差があるため、WSAVAガイドラインは「1回で決め打ちする」のではなく、2〜4週間隔で複数回のコアワクチンを接種し、最終接種を生後16週齢以降に行うことを推奨している。何らかの事情で1回しか接種できない場合でも、その1回は16週齢以降に設定することが推奨される。

4-3　抗体価検査（タイター検査）の意義とタイミング

WSAVAガイドラインは、生後20週齢以降に血清学的検査（抗体価検査）を行い、コアワクチンに対してセロコンバージョン（抗体陽転）が成立しているかを確認することを支持している。犬ではCDV・CAV・CPV、猫ではFPVに対する抗体の有無を調べることで、その個体が実際に免疫を獲得できているかを個別に確認できる。

現場では、院内で使用できるELISA形式の抗体検出キット（例：ワクチチェック等）が普及している。犬用キットはCDV・CAV・CPVに対するIgG抗体を、微量の血液・血清検体で検出し、判定は0〜6のスコアで表され、0〜2が陰性、3〜6が陽性とされる。反応時間は20分台と短く、特別な機器を必要としない点が院内検査として広く使われる理由である。外部の検査機関に依頼する方法もあるが、その場合は結果が出るまでに1〜2週間程度かかることが多い。

• 子犬・子猫の初年度接種後に、確実に免疫が成立したかを確認したいとき
• 成犬・成猫で、追加接種（ブースター）が本当に必要かどうかを個別に判断したいとき
• シェルターなど多頭環境で、感染症流行時の集団の免疫状態を把握したいとき

4-4　追加接種（ブースター）と免疫の持続

近年の弱毒生ワクチン（MLV）によるコアワクチンは、免疫持続期間（duration of immunity, DOI）が数年単位に及ぶことを示す査読済みの報告が蓄積しており、WSAVAガイドラインも「コアワクチンは、成犬・成猫において必要以上に頻回に接種すべきではない」との立場を明確にしている。一方、非コアワクチンのDOIは概ね1年程度とされ、こちらは年1回の接種が基本となる。

この「個体差の大きさ」こそが、一律に「3年に1回」と決め打ちするのではなく、抗体価検査を併用して個体ごとに追加接種の必要性を判断する、というアプローチの合理性を裏づけている。集団免疫（herd immunity）の観点からは、少数の個体に頻回接種するよりも、より多くの個体が確実にコアワクチンを受けている状態を維持することの方が、感染症のアウトブレイク予防に貢献するという指摘もある。

4-5　高齢動物・免疫不全動物における注意点

• 高齢動物：加齢に伴う免疫機能の変化（免疫老化）や、基礎疾患を抱えていることが多い点を踏まえ、非コアワクチンの必要性を年1回の健康診断の中で見直すことが望ましい。コアワクチンについても、抗体価検査を活用して個体ごとに要否を判断する選択肢がある。
• 免疫不全・免疫抑制状態の動物：抗がん剤治療中、長期の副腎皮質ステロイド投与中、あるいはFIV・FeLV陽性の猫などでは、弱毒生ワクチンの使用に理論的な懸念があるとされる。ワクチン接種の要否・時期は、原疾患の状態や治療内容を踏まえ、主治医と個別に相談したうえで判断する。

いずれの場合も、「全頭一律のプロトコル」ではなく、その個体のライフスタイル・健康状態・抗体価という情報を踏まえた、個別化されたワクチネーション計画（risk-based, individualized vaccination）へと考え方が移ってきている点が、近年のガイドラインに共通する姿勢である。

5-1　Ⅰ型過敏症反応の機序

臨床的に「ワクチンアレルギー」と呼ばれる反応の多くは、免疫学的にはⅠ型過敏症反応（即時型過敏症）に分類される。IgE抗体が引き起こす、以下のような2段階のプロセスである。

なお、反応を引き起こす抗原は病原体由来の成分そのものとは限らず、ワクチン製造過程に由来する微量のウシ血清アルブミンやゼラチンといった副成分が原因になることもある。

5-2　症状の分類と時間経過

ワクチン接種後のアレルギー反応は、発現までの時間経過によって大きく2つに分けられる。

• 即時型（接種後数分〜1時間程度）：Ⅰ型過敏症反応そのもの。全身性アナフィラキシーとしての循環器・呼吸器症状（虚脱、頻脈、低血圧、チアノーゼ、呼吸促迫、呼吸困難）、皮膚症状（顔面の腫脹・浮腫、掻痒、紅斑、蕁麻疹）、消化器症状（嘔吐、下痢）が、単独または組み合わさって現れる。最も重篤な形が、循環不全・呼吸不全に至りうるアナフィラキシーショックである。
• 遅延型（接種後数時間〜数日）：即時型ほど急激ではないが、注射部位の腫脹・疼痛が数日持続する、あるいは免疫複合体の関与が疑われる反応などが含まれる。即時型に比べると頻度・緊急性は低いことが多い。

5-3　発生率とリスク因子

国内の報告例では、犬における狂犬病ワクチン以外の混合ワクチン接種1万回あたりの副反応発生頭数は、およそ次のような数字が示されている。

循環器・呼吸器症状を伴う全身性アナフィラキシーは頻度としては最も低いが、最も重篤で緊急性が高い。皮膚症状（顔面浮腫や蕁麻疹）は最も頻度が高く、比較的軽症で経過することが多い。なお、こうした反応はワクチン接種回数が増えるほど発生頭数が増える傾向があるが、初回接種時であっても起こりうる。

報告されているリスク因子としては、以下のようなものが挙げられる。

• 小型犬種（特定の犬種で発生率が高いとする報告がある）
• 複数のワクチン・複数の注射を同時に実施した場合
• 過去にアレルギー反応（ワクチンに限らず、食物・薬剤・虫刺されなども含む）の既往がある個体

5-4　現場での対応と予防策

• 問診の徹底：ワクチン接種前に、過去のワクチン接種歴・アレルギー歴を確認する。過去に反応が見られた個体では、次回以降の接種方針（分割接種、単味ワクチンの選択、抗ヒスタミン薬の前投与の要否など）を主治医と相談する。
• 院内での経過観察：特にリスクの高い個体では、接種後しばらく院内で様子を見る時間を確保する。即時型反応の多くは接種後短時間のうちに発現するため、早期発見・早期対応につながる。
• 緊急対応の準備：アナフィラキシーショックを疑う症状（急激な虚脱、粘膜蒼白、呼吸困難など）が見られた場合に備え、エピネフリン、抗ヒスタミン薬、副腎皮質ステロイド、酸素療法、輸液による循環管理などの緊急対応をいつでも行える体制を整えておく。

5-5　猫の注射部位肉腫（FISS）について

猫では、Ⅰ型過敏症とはまったく異なる機序の、もう一つの重要な有害事象が知られている。「猫注射部位肉腫（Feline Injection Site Sarcoma, FISS）」、かつては「ワクチン関連肉腫」とも呼ばれた腫瘍性病変である。

臨床的には、注射部位に生じたしこりについて、いわゆる「3-2-1ルール」（接種後3か月以上しこりが残っている、しこりの直径が2cm以上である、接種後1か月以上経過してもしこりが大きくなり続けている、のいずれかに該当する場合）を目安に、生検による評価を検討することが推奨されている。予防の観点からは、四肢の遠位など、万一の際に外科的切除がしやすい部位への接種、接種部位・ロット番号の記録といった対応が、各国のワクチン関連肉腫対策委員会などから提唱されている。